横浜市の関内エリアには、築年数を経た鉄筋コンクリート造の店舗併設型低層集合住宅が散在する。 それらは、1950年代から60年代にかけて地権者（複数の場合が多い）と神奈川県住宅供給公社が共同で建てた「市街地共同ビル」と呼ばれる建物。 個別の不動産事業でありながら、いずれも都市の不燃化を目的とした防火建築帯※1を形成すべく沿道型配棟を指向した土地利用がなされ、20世紀半ば以降のこのエリア固有の風景を醸成してきた。

当該物件も、そんな市街地共同ビルの一つ※2。 一階と二階を商業施設を中心とした非住宅用途。 三階と四階が集合住宅となっている。
接道側立面の二階以上のフロア全てに設置されたコンクリート平板のマリオンが外観の特徴を形作る。 いずれも小口を正面に向け、鼻先よりやや迫り出して上下スラブに支持。 その配列は、二枚一組の吹き寄せに設置したものと、一枚板を配したものの二種類が確認される。
前者は、各フロアの一区画を形成する界壁の位置と一致している様だ。 その間に後者が等間隔に並ぶ。 子細に確認すると、各区画の間口は一様ではない。 従って二者の配置は部位によって微細に調整されている様子が伺える。 しかし共通の考え方に基づいているため、目視において間口の相違はほぼを意識させぬ。